電通が、2015年の日本の総広告費を発表した。
それによると、前年比100.3％の6兆1710億円となったそうだ。4年連続で前年の実績を上回ったとのことで、景気が上向きになってきている兆候なのか？
ネット広告費が2ケタ増
その内訳を見ると、新聞広告費は93.8％、ラジオ広告費は98.6％、プロモーションメディア広告費は99.1％と、どれも前年割れしている。
その中で、ネット広告費については110.2％と前年を上回っていることが分かった。
「若者の◯◯離れ」とよく言われるが、新聞においても同様で、新聞を読まない若年層が増えているように思う。現に筆者の周りでも、新聞購読を止めたという人が増えつつあり、実はかくいう私も、最近新聞購読を止めた一人だ。
広告というのは、「どれだけの人に見られるか」「見た人のうち、どれだけの人が反応してくれるか」がキモとなる。
新聞や雑誌の高読者数が減るということは、「どれだけの人に見られるか」の部分で、出稿価値が下がることを意味する。また、新聞や雑誌広告の場合、広告効果が測定しづらいというデメリットもある。要は、かけた費用に見合ったリターンが返ってくるかが分かりづらいのだ。
その点、ネット広告（特にPPC広告）の場合、広告の効果はインプレッション数とクリック数という数値で明確にわかる。かけた費用に見合った広告なのかの判断が非常に分かりやすい。
しかも、中小企業にとって数千円から始められるというメリットもある。新聞を離れ、ネットしか見ないという顧客層を相手にする場合、今後もネット広告が伸びていくものと思わる。
顧客層を考えた広告戦略を
ただし、ここで見落としてはいけないのは「顧客層」だ。
いくらネットを見る人が増えたと言っても、例えば高齢者や主婦などは常にネットを見ているわけではない。
お昼間の通販番組が増え、しかも人気なのはネットより効果があるからであり、またネットとテレビを合わせた広告戦略が効果があるからだ。
昼の通販番組を見る人は、その時間帯はネットを見ていない層ということだ。
新聞でもしかり。
広告を考える前に、年齢、性別、広告を見る時間帯、地域、職業などの顧客層をしっかりとリサーチし、自分たちの商品がどの媒体に合っているのかを慎重に考え、選ぶ必要があるだろう。
